健康増進のための運動を安全かつ適切に実施できる施設であり、厚生労働大臣による認定を受けた施設です。

• 認定を受けた施設での「施設利用費（月会費）」が医療費とみなされ、医療費控除を受けることができます。

• 医師が交付した運動処方箋を元に、メディカルフィットネスさくらで運動を行う必要があります。

指定運動療法施設での医療費控除の条件

　１）糖尿病、高血圧、脂質異常症、虚血性心疾患等の疾患を有している
　２）医師により、運動を行う必要があると判断されていること
　３）週１回、８週間以上の継続した運動を行っていること

※医療費控除は生計をたてている家族にかかった医療を含め、１年間の医療費合計が１０万円以上かかった場合に適応となります。

医療費控除に関するお問い合わせは、午前10：00～午後5：00
電話番号0248-63-7252(メールでのお問い合わせでも可能ですメールはこちら)

1. 職員については、次に掲げる者を配置すること。
   健康運動指導士その他これに準ずる能力を有する者
2. 設備については、次に掲げるものを有すること。
• トレッドミル、自転車エルゴメーターその他の有酸素運動を行わせるための設備
• 筋力トレーニングその他の補強運動を行わせるための設備
• 背筋力計、肺活量測定用具その他の体力を測定するための機器
• 最大酸素摂取量を測定するための機器
• 応急の手当を行うための設備
3. 運営方法については、次に掲げる要件を満たすこと。
• 成人病その他の疾病にかかっている者及び血圧の高い者、高齢者その他の疾病予防の必要性が高い者に対し、適切な保健指導及び運動指導を行う施設として運営されること。
• 附置される診療所は、施設の利用者に対する医学的な管理を適切に行えるよう運営されること。
• 会員等の施設の継続的な利用者に対して健康診断、保健指導及び運動指導を実施すること。
• 会員等の施設の継続的な利用者に対して健康記録カードを作成し、これを適切に保存、管理すること。

厚生労働省が1988年より国民の健康づくりを推進する上で一定の基準を満たしたスポーツクラブやフィットネスクラブを認定しその普及を図るため「運動型健康増進施設認定規定」を策定し、運動型健康運動増進施設として大臣認定を開始しました。

認定された施設は、健康増進のための運動を安全かつ適切に実施できる施設（運動型健康増進施設）として認められることになります。